4割近くの会社員が損している？「オープンオフィス」の害

みなさんは、「オープンオフィス」をご存知だろうか。これはアメリカで増えているプライベートな仕切りのない仕事空間のことである。

これを受けて、日本でも取り入れている企業があるが、そういった企業はオープンオフィスの害を知らないのかもしれない。

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■オープンオフィスの実情

しらべぇ編集部が全国20代〜60代の会社員の男女485名を対象に、「職場がオープンオフィスかどうか」を尋ねてみたところ、4割近くが該当した。

個人スペースを増やすには、それなりの面積が必要になる。国土の小さい日本で、かつ都市部に人口が集中するにつれて、オープンオフィスの傾向は強まるかもしれない。

また年収別データでは、500万〜700万円未満がもっともオープンオフィスである割合が低く、年収がそこから離れるにつれてオープンオフィスの割合が高くなる。

年収が高いほど個室を持つような地位のある人が増えるので、右肩下がりのグラフになると思われていたが、そうではない。

これは、社長のような地位のある人がオープンオフィスに対して積極的になっていると考えられはしないだろうか？

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■オープンオフィスに対する研究

スーザン・ケイン著の『内向型人間のすごい力 静かな人が世界を変える』（講談社＋α文庫）によれば、オープンオフィスは生産性や記憶力を低下させ、離職率を増加させることがわかっている。

さらに社員はストレスレベルが上昇し、敵対的になり意欲は削がれ、不安を抱くようになるとも。

つまり他人に監視され邪魔が入り、さまざまなことに意識がそれるようになっているオープンオフィスは、個人の能力を十分に発揮することが難しいと言えるのだ。

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■良い環境で働こう

やる気と能力のある人は単独作業をさせたほうがいいと、組織心理学者であるエイドリアン・ファーンハムは述べている。「早朝は誰にも邪魔されないから」と、朝活に取り組む人の科学的根拠はここにあると言える。

あなたの職場がオープンオフィスなら、なるべくひとりで集中できる時間を確保するべきだろう。それも厳しいなら、せめてイヤホンをするなど外部刺激を減らすよう努めるのが懸命である。

もしも些細なことによるトラブルで離職率が高いような職場なら、職場環境を見直すことをおすすめしたい。

（文／しらべぇ編集部・ジョン）

【調査概要】
方法：インターネットリサーチ「Qzoo」
調査期間：2016年3月18日～2016年3月22日
対象：全国20代～60代の会社員男女485名（有効回答数）