「在宅勤務」を支持するのは30代！経験者が語るメリット・デメリットとは？

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リクルートホールディングスが10月から、日数制限のない「在宅勤務制度」を導入すると発表した。

同社では6月に試験的な在宅勤務を実施したところ、継続を希望した社員も多く、仕事の効率・質にも問題がないとの判断で導入を決定した背景がある。

在宅での仕事には向いていない職種もあるだろうが、大手企業が推奨したことからも世間的に注目が集まっている。そこで、しらべぇ編集部では、20代～60代の男女514名を対象に、「できることなら在宅勤務にしたいかどうか」を尋ねてみた。

◼︎30代の「在宅勤務」希望率が高い

全体では「在宅勤務にしたい」と答えたのが52.5％、「会社で仕事をしたい」と答えたのは47.5％で、だいたい半数ずつに割れている。

しかし年代別でみると、30代の働き盛りの人が「在宅勤務」を希望する割合が高いとわかった。

これは、クラウド時代に柔軟に対応できる若者世代ゆえかもしれない。キャリアの年数を積んで、今後の働き方を見据える段階に直面している30代は、新しい働き方を模索しているのだろうか。

一方で、クラウド上での仕事のやりとりに抵抗を感じてしまう年配層は、会社で仕事をした方がパフォーマンスを発揮できると考えているのだろうか。

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◼︎在宅勤務のメリット・デメリット

都市圏から都内へ時間をかけて通勤している人や、育児と両立したいキャリアウーマンにとっては、自分の時間を有効に使えるなどのメリットがありそうだが、いいことばかりではないようだ。

現在、在宅勤務をしている20代女性に話を聞いてみた。

実際に、アメリカでは在宅勤務が普及しているが、職場から離れて熱心に働かなくなる社員がいるとも聞く。

もしも在宅勤務を選択できる状況になったときには、自分自身がより快適で効率良く働ける環境は会社なのか、自宅なのかを見極める必要がある。

自宅に限らず、コワーキングスペースやお気に入りのカフェなどを探し、在宅勤務のシミュレーションをしてみるのもいいだろう。

（文／しらべぇ編集部・chan-rie）
【調査概要】
方法：インターネットリサーチ「Qzoo」
調査期間：2015年8月21日～2015年8月24日
対象：全国20代～60代の男女計514名