五輪組織委・後任会長選びに海外も注目 高橋尚子、山口香、小谷実可子らの名前も

後任選びは透明性の高い公正かつオープンな方法になるものと期待されているが、候補者が女性ばかりになってしまうのはいかがなものか。

2021/02/13 16:00

高橋尚子

東京五輪・パラリンピック組織委員会の森喜朗会長(83)が、女性蔑視発言の責任を取る形で12日に正式に辞任。後任として要請を受けた川淵三郎氏(84)も辞退を表明した。後任の候補者として、女性の元トップアスリートたちに興味を示す海外メディアは多いようだが…。



 

■森氏の功績を称え同情の声もあるが…

森氏の会長辞任について今、国内では特にスポーツ界の人々から「森氏が頑張ってくれたから今がある。彼のここまでの功績や努力を何も知らない人たちが勝手なことを」と悔しがる、あるいは同情する声が多数上がっている。

だが、あの差別発言を容認することは、五輪関連の会議で森氏を前に発言していた女性委員たちをはじめ、日本の多くの女性を屈辱的な気分にさせるだけだ。

スポーツを通じて平等・公平な世の中を目指すことが五輪の理念でもあり、海外メディアは「女性への差別意識は許されない」と森氏の発言をバッサリと斬っている。


関連記事:海外でも容認されない森会長の感覚 「性差別主義者に五輪トップが務まるのか」

 

■女性の地位が低すぎる日本

この件に絡めて米誌『TIME』は、安倍晋三前首相の「女性が輝く社会に」という約束についても触れている。女性管理職を2020年を目途に30%まで引き上げるよう企業に求めたものの、結局15%未満どまりで、女性閣僚の数もわずかだと報じている。

また米国のニュース専門放送局『CNBC』は、世界経済フォーラムが発表した2020年のジェンダーギャップレポートで、主要153ヶ国のうち日本は121位だと紹介。女性の活躍が社会に生かし切れていないと伝えている。

五輪のこのゴタゴタを機に、日本人男性の意識が変わり、女性の人権や発言権が向上するか、海外の人々は私達をじっと見守っているのだ。

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■往年の名選手だった女性にも注目

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