ゲーセン業界の未来奪う「負のスパイラル」 一方で一筋の光明も
コロナの影響で、ゲームセンター業界は衰退の一途を辿っている。何か手立てはないのか。
■「200円硬貨を作ってくれたら…」
ゲーセンを束ねる各業界団体からの助けはないのか。
「業界団体もメーカーと大手ゲーセンさんが中心の組織なので、当店のような小規模ゲーセンへの支援は一切無いですね」と長田さん。現在、PORT24が取れる対策は本当に少ない状況だというのだ。
話の中で、消費税や物価について議論が及んだ。昨今、電子マネーを導入する店舗も増えているが、ゲーセン文化が始まった約40年前から「100円硬貨」を投入するという流れは変わっていない。それゆえ、「物価や消費税などの変動に追いつけていない」状況もあるという。
「どのお店も苦しいのに、政府からは消費税減税などの話も一切出てこないですね。国が100円硬貨を廃止して、200円硬貨を作ってくれたら、すべてのゲーセンは救われると思うのですが…（笑）」と冗談めかして話すが、そのメッセージは正真正銘の本音でもある。
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■ゲーム機を別法人にレンタル
そんな苦境にある中小のゲームセンターだが、PORT24では、2019年にサービスが開始されたアーケードゲーム機のシェアリングサービス「アケシェア」を昨年から活用し、売り上げを確保しているという。
アケシェアは、ゲーセンが倉庫で眠らせているゲーム筐体を有効活用させるサービスで、「イベントなどで自社グッズを入れたクレーンゲームを展開したい」「装飾や社員への福利厚生のため社内にオフィスにゲーム筐体を置きたい」という法人ユーザーとゲーセン側をマッチングさせるというもの。
ゲーセンの復興にはまだまだ時間がかかるが、新たな一手が窮地を救う可能性も秘めている。
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（取材・文／しらべぇ編集部・キモカメコ 佐藤）
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