孫正義氏、東京五輪強行開催の流れに疑問 「誰が何の権利で」
昨日の記者会見で、緊急事態宣言下でもオリンピックは開催すると発言したIOC・コーツ副会長。これに関し、ソフトバンクグループの孫正義社長が、反対多数の世論を念頭に疑問を呈した。
■コロナに危機感
孫氏はこれまで、コロナウイルスに関して危機感を抱くツイートを多数投稿。きのうにも、感染力の強い変異株が広がっている現状に対し、「いつの間にか日本も変異株だらけになってしまった。入国管理を厳格にしなかった事の責任は重いと思う」と政府の水際対策に苦言を呈している。
7日にも、各所で混乱が見られるワクチン接種に関して、「医療従事者不足の中、大規模会場はワクチンの作業効率向上に役立つのかも。だとしたら福岡ドームを無償提供検討したいけど如何でしょうか?」とツイート。
円滑化のため、自社が持つプロ野球チーム・福岡ソフトバンクホークスの本拠地である福岡PayPayドームの会場提供を表明し、話題を集めた。
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■調査でも9割が中止派
孫氏は8割と述べた東京オリンピックへの反対意見だが、しらべぇ編集部がツイッターユーザーを対象に実施した調査では、全体で90.5%の人が「東京五輪は中止すべき」と回答。
単純な比較はできないが、やはりオリンピック開催には多くの国民が否定的であることが見て取れる。
IOCと世論でねじれを見せている開催問題。予定通りならばあと2ヶ月だが、果たして最終的な判断やいかに。
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(文/しらべぇ編集部・玉山諒太)