国連とアメリカが「無理するな」と言えば東京五輪は中止に? WHOは当てにならず

ウイルスの変異が変異を重ね、まさかの「東京五輪株」が登場するのでは…? 東京五輪開催に心配は尽きない。

2021/05/25 16:45

オリンピック・東京五輪

アメリカ国務省が24日、海外渡航に関する最新情報として、日本を「渡航の再検討を求める」から最も厳しいレベルである「渡航の中止を求める勧告」の対象国に引き上げた。夏の五輪でメダルを世界一獲得してきたアメリカの選手団が、もしも来日できなくなったとしたら…。

国連事務総長や五輪の法律に詳しい専門家のコメントにも軽視できないものがあり、東京五輪中止の動きが今また加速している印象がある。



 

■鶴の一声は誰が…?

新型コロナウイルスのパンデミックのなかでも、7月の東京五輪・パラリンピックの開催に強くこだわる日本政府と国際オリンピック委員会IOC。「鶴の一声」で開催を阻止できるのは、いったい誰なのかと話題になることが増えている。

日本の菅義偉首相よりも、権威を振るっているように見えるIOCのトーマス・バッハ会長やジョン・コーツ副会長。それなら、世界保健機関(WHO)や国連に期待するしかないという声まで出ていた。


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■WHOや国連事務総長は?

7日、WHOの緊急事態を扱う部門の責任者であるマイク・ライアン氏は、記者会見のなかで「新型コロナウイルスにおける日本の危機管理能力を高く評価し、東京五輪・パラリンピックの開催に期待する」と述べ、反対派の人々を落胆させた。

だが、国連事務総長のアントニオ・グテレス氏は24日のWHO年次総会で、富裕国にばかり集まるワクチンの公平な分配をと訴えるなか、「340万人余りが死亡し、5億人の人々が失業。世界は今、新型コロナウイルスとの戦争状態だ」と発言。「戦争」という言葉は強いインパクトをもたらした。

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■参加者の安全を一番に懸念
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