最上もが「物件審査落ち」にショック…一人親、LGBTQを敬遠する悲しい現実

■住宅弱者の苦難

賃貸物件に入居する際、職業や人物像、支払い能力などを審査されるわけだが、最上ほど芸能界で活躍しているタレントでも、前述の理由だけで物件入居が厳しくなるものなのか。

イベント主催者であり、不動産・住宅情報サイト「LIFULL HOME’S（ライフルホームズ）」を運営するLIFULL広報室に問い合わせしてみると、2019年に同社が発表したデータ「『住まい探し』の実態調査」を記者まで送ってくれた。

同社では、LGBTや一人親、生活困窮層、在日外国人などを含めて「住宅弱者」と定義しているが、調査データによればそのうち25.2%が、「セクシャリティ/ジェンダー」「経済状況」「家族構成」などを理由に不動産会社や大家から退去を求められた経験あるという。

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■シングルマザーの入居審査は？

また、同社HPには「シングルマザーであっても、審査項目をクリアすれば入居審査には通ります。しかし、夫婦がそろっている家庭と比べて、審査が厳しくなってしまう一面もないわけではありません」という記載もあり、依然として大家側が住宅弱者を敬遠する傾向が少なからずあることを示唆。

その状況を打破しようとLIFULLは2019年11月より一人親、LGBTQなどに一切偏見がない不動産会社だけを案内するプロジェクト「FRIENDLY DOOR」を開始しており、そのページに登録される会社は年々増えている状況だ。

最上が訴える「カテゴライズされない」世の中は、不動産業界でも少しずつ実現に向け動き始めている。

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（取材・文／しらべぇ編集部・キモカメコ 佐藤）