2035年までに世界の半数が肥満に？　先進国より低所得国が太る意外な原因とは

世界肥満連合（WOF）の報告書によると、2035年までに世界の人口の半分が肥満を経験するという。また意外なことに、裕福な国よりも低所得の国で肥満率が急増しているようだ。『CBS NEWS』や『NEW YORK POST』などの海外メディアが伝えた。

 

■4人に1人が肥満の世界へ

2日、世界肥満連合が「世界肥満マップ2023」を発表した。予防と治療の対策が改善されない限り、世界的な肥満の蔓延が雪だるま式に進むと指摘している。

現時点では、肥満とみなされる人は7人に1人だが、12年後の2035年には4人に1人とみなされるという予測だ。これは、世界人口の51%を占める。

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■子供にも手術などの対応を

なかでも子供の肥満率の増加が急上昇しているといい、12年後には2倍に膨れ上がる可能性がある。

これまでは、子供の肥満に関しては基本的に「成長を見守る」という方針だった。しかし子供の頃の肥満をそのままにしておくと、心臓病や糖尿病などの深刻な病気の早期発症のリスクがある。

そのため今回の新しい報告書では、薬や手術などを利用した肥満治療に積極的に取り組む必要性があることが指摘されている。

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■安価なジャンクフード

また、肥満は先進国などの裕福な国よりも、低・中所得の国でより多く見られているとの報告もあった。裕福な国のほうが肥満率が高いと思われがちだが、値段や質の高い食事は過度な加工食品などを利用しない傾向にある。

一方で、安価なジャンクフードや冷凍食品などを食する頻度が高い低・中所得の国のほうが、肥満になる人が多くなってしまっているのだという。

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■重大な経済損失につながる恐れも

デスクワークが増加や、技術の進歩による機械化で人々の運動量も著しく低下していることも、肥満率が高まっている原因だ。

世界肥満連合は、肥満率の増加を放置しておくと、将来的に国の経済の重大な損失を生むことも指摘し、各国の政府に対して一刻も早い対策を取るように要求した。

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（文／Sirabee 編集部・Sirabee編集部）