杉村太蔵、日本の地方創生困難説に反論 「収支で見るとやっぱり…」
杉村太蔵が「地方移住が今後も進む」と持論を展開。その理由は…。
1日放送の『バラいろダンディ』（TOKYOMX）で、杉村太蔵が地方移住について持論を展開した。
■地方創生は難しい？
番組は「日本では地方創生は難しい」と指摘するネット記事を紹介。それによると「最新の2020年の人口移動報告を見ると東京圏の一極集中は変わっていない」そうで、若者が故郷を離れるケースが相次いでいるとのこと。
その原因は「仕事のあるところに移住するため」だからだそうで、「25～35歳の未婚男性において結婚の必要条件とされる年収300万に中央値で超えないエリアが27ある」「大企業が都市に集中しており、地方で仕事を作るのは難しい」などと説明した。
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■杉村が持論を展開
杉村は「まあでも選択肢として、300万しか入ってこないけども、収支で見るとですよ、やっぱり地方のほうが家賃も低いし、生活費・食費も安いしというので、僕はこれから地方への移住ってのいうのが進むんじゃないかな」と指摘する。
続けて「とくにエンターテインメントに関しては、かつてだったら映画館がない、なにがないっていうことでしたけど、今はもうスマホでねいろんなものが見られる時代なので。そういう意味ではこれから進んでいくんじゃないかなと思うんですけどね」と持論を展開した。
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■清原弁護士も「地方が元気になる」
この日のゲスト清原博弁護士も「僕は地方がこれから元気になると思いますよ」と杉村の持論に同調する。
その理由には「日本の抱えている問題は食の安全保障というかね、食量自給率を高めないといけないんですよ。今まで農業は辛いとか、休みがないとか、収入が不安定とかそういうイメージが強かったから若い人が嫌がっていた」と指摘。
続けて「今、農業法人というのがあって、農業というのはもう会社勤めなんですよね。だから週休2日も確保されているし、給料も決まって安定しているし、農業の全然イメージが違うから。農業に従事する若者がこれから増えてくると思っているので、地方が元気になると私は思いますよ」とコメントした。
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■都心に住むメリットは薄れた？
出演者が予測した「地方移住者の増加」。新型コロナウイルス感染拡大によるリモートワーク導入の影響で、都心に住むメリットを感じなくなっている人も。
Sirabee編集部が全国10〜60代の男女1,844名に実施した調査では、30代と50代は半数以上が「都心に住むメリットが薄れている」と回答しているのだ。
杉村の持論に視聴者からはさまざまな意見が上がっていた。
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（文／Sirabee 編集部・佐藤 俊治）
対象：全国10代～60代の男女1,844名 （有効回答数）
