ネット上での中傷経験者は何割？落ち目の人に危険アリか

インターネットというものが普及してから、我々現代人の生活様式は大きな変化を迎えた。

今や買い物ですら、自宅から一歩も出ることなく済ませることができる。また、全世界の人々とのリアルタイムコミュニケーションも可能になった。地球はもはや「村」になっているのだ。

だが、インターネットの普及には弊害も存在する。それはネット上での「誹謗中傷」だ。

■ネット上の「中傷加害者」の割合

世界中といつでも通信ができる現代。文字で悪意に満ちたメッセージを送ることも、非常に簡単になった。だがそれを受信した側は、送信者の想像にも及ばないほどの屈辱や悲しみ、時には恐怖を浴びることになる。これは人権問題以外の何ものでもない。

しらべぇ編集部は、全国の20〜60代男女1352名を対象に「ネット上で抽象的な投稿をしたことがあるか？」という内容の調査を実施した。

その結果、約7％の人々が「はい」と答えた。決して多い数字ではないとはいえ、やはりネット上での過ちを冒してしまった人は存在するのだ。

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■手当たり次第に中傷しまくる有名人も

もっとも、「かつて中傷的な書き込みをしてしまった」と言えるのは、そうした自覚があるという証。

最も恐ろしいのは、他人を傷つける投稿をしているという自覚がない人だ。そしてそのようなタイプは、ある程度の社会的知名度を持つ人物にも多く存在する。

有名どころでは、映像作家のX氏である。この人物に関しての評判は相当悪く、今までその言論を支持していたTwitterユーザーにまで喧嘩腰の政治議論を吹っかけることで知られている。

取材班は、X氏に中傷的なリツイートをされたというTwitterユーザーのA氏に話を聞いた。

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■落ち目の個人事業主に注意！

非常に重みのある言葉を、A氏は語った。クリエイターも、要するに個人事業主だ。個人事業主である以上、自己PRも仕事のうちである。

だが、「仕事が枯渇する恐怖」に追われるがあまり、もはや良識の範囲を越えた自己PRに踏み切る例もある。とあるコスプレイヤーは、公共の場で無許可のヌード撮影を行った上、同業者に対して脅迫じみたメッセージを送信した。

それに至る真理は何かと言えば、つまるところ「仕事がほしい」ということ。

逆に考えれば、ネット上での過激発言や中傷ばかりを繰り返している個人事業主は、もはや「落ち目」と解釈することもできる。当たり前だが、個人事業主はユーザーの支持あっての商売。他人への中傷は、やはり何ももたらさないのだ。

（取材・文／しらべぇ編集部・澤田真一）
【調査概要】 方法：インターネットリサーチ「Qzoo」
調査期間：2016年3月18日～2016年3月22日
対象：全国20代～60代の男女1,352名（有効回答数）