「東京五輪」予想される激戦は競技チケットよりあの争奪戦？
日本人選手のメダルラッシュで終わったリオ五輪。4年後の東京五輪に向けて、盛り上がりの布石になった。
しらべぇ編集部ではリオ五輪が終わったタイミングで「東京五輪のときは競技のどれかを観戦しにいくつもり」な人はどれくらいいるのか、調査を実施。
日本各地からの来場者、そして海外からの訪日客に拍車がかかり、宿泊施設不足の不安も。しかし、ラブホテルの転用や民泊の導入で解決できるのではと言われている。
それよりも、もっと身近な「日本人固有の問題」が心配だ。
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■「5人に1人」が競技を見にいく
調査の結果、見に行くつもりだと答えたのは全体の18.6％。意外と少ない気がしないでもない。
男女性年代別では男性の回答がやや多め。年代では20代が少し低いのを除き、おおむね20％前後でどの年代も観戦を楽しみにしている。
住んでいる地域別に集計したのが次のグラフ。
やはり開催地に近い関東が25.4％でもっとも観戦者が多いが、北海道・東北や九州・沖縄など他府県から東京を訪れる人も10％以上になりそうだ。
やはり、日本人の宿泊客だけでもかなりの数。ただ前述のとおり今後5年間で施設を拡充し、条例や法律を改正していけば収容力は高まるだろう。
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■高所得者層ほど「観戦したい」
年収別に集計すると年収500万円未満では16.4％だが、700万円以上になると34.2％と2倍以上の人が「競技を観戦しにいく」と回答。
職業別に集計したのが次の結果。上位5つの職業を示している。
資金的余裕のみならず、組織内である程度権力がある人のほうが観戦したがっている。
他の回答の傾向では、「出世している」「リーダーになることが多い」人ほど「観戦しにいく」回答が多い。職場の偉い人ほど観戦する気満々なのだ。
しかし平日に行われる競技も多く、その場合は仕事を休んで観戦に行くわけだが…そのときは有給休暇を取得するのだろうか？
回答通り5人にひとりが観戦のために会社を休むと、100名の会社や部署だと20人が抜けてしまうことに。ただでさえ本人や家族の病気、冠婚葬祭でもなければ有給が取得しづらい人が多い。
だが、こんな数字がある。
女性よりも男性、一般社員よりも管理職のほうが有給取得率が低いのだ。
会社のリーダーや管理職クラスの人は今から観戦にいきたがっているが、実際の有給取得争奪戦では一般女子社員に敗れる可能性大。
若い社員がこぞって休暇をとり、管理職がその仕事をこなす…なんてこともあるかも。
どうしても東京五輪を生で見たい！ と思っている経営層の方々は、早めに特別な社内規定を考えておいたほうがいいかもしれない。
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（取材・文／しらべぇ編集部・谷葦夫）
方法：インターネットリサーチ「Qzoo」
調査期間：2016年8月26日～2016年8月29日
対象：全国20代～60代の男女1368名（有効回答数）
