日本人の約4割、ドンキ運営会社を知らなかった　「意識高すぎ」社名に目を疑う…

「パン・パシフィック・インターナショナルホールディングス」という、意識の高すぎる名前の企業。ドン・キホーテの運営会社と知っている日本人の数は…。

調査

2023/03/17 04:45

秋山はじめ

松屋であれば松屋フーズホールディングス、セブン-イレブンであればセブン&アイ・ホールディングスといったように、チェーン店を展開する企業の多くは、社名と店名に共通点を見出せるもの。

ところで、読者諸君は「パン・パシフィック・インターナショナルホールディングス」なる企業が運営するチェーン名をご存知だろうか。

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■PPIHが運営しているのは…

「太平洋」を意味するパシフィック、「国際」の意味を持つ「インターナショナル」を冠した企業。それこそがパン・パシフィック・インターナショナルホールディングス、通称「PPIH」である。

意識の高い社名に萎縮してしまった人もいるかと思うが、安心してほしい。同社が運営する代表的なチェーンは庶民、セレブを問わない人類の味方「ドン・キホーテ」なのだ。

元々は「株式会社ドンキホーテホールディングス」（ドン・キホーテホールディングス、ではない）という名前であった同社。2019年2月1日に前出のPPIHに社名を変更し、現在に至る。

しかし、世の人々のどれほどが「パン・パシフィック・インターナショナルホールディングス」と聞いて、ドンキを連想するのだろうか…。

■架空の企業vs.ドンキの一騎打ち

そこで今回は、全国の男女1,000名を対象として「PPIHに関する意識調査」なるマニアックすぎるアンケートを実施してみる。

単純な「イエス」「ノー」で回答する認知度チェックでは生温いと感じたため、あえて「パン・パシフィック・インターナショナルホールディングスという企業が運営しているのはどちら？」という質問を用意。その上で、選択肢に「ドン・キホーテ」と「国際太平洋機構」という、いかにも意識が高く、国際色が強そうな架空の組織を配置することに。

下手をすれば全体の9割ほどがコロッと騙され、国際太平洋機構を選択するのでは…という予感さえあったが、蓋を開けてみると64.5%が「ドン・キホーテ」、35.5%が「国際太平洋機構」と回答する結果となった。

年代ごとの回答結果を見ると、意外なことに「最も知ったかぶりをしている世代」は、40代と明らかに。

一方で10〜20代は7割近くが「ドン・キホーテ」と回答していたのだが、この辺りは純粋な「知識」というより、いわゆる「逆張り」や「ウケ狙い」による回答も少なくないのではなかろうか。

■PPIH広報に「真実」を伝えると…

続いては、今回の結果をPPIH広報に確認してもらうことに。「正答率90％」とまではいかないものの、ここ数年で改名した企業の事業内容を全体の約65%が認識しているのは快挙、と考えていたのだが…。

データグラフを見た広報担当者は「たいへん興味深い結果ですね」と呟きつつ、デスク上のPCで素早く「国際太平洋機構」についてググりだす。そして、実在しない企業であることを確認するや否や、「PPIHが運営しているのはドン・キホーテ！」と、鬼気迫る詠唱を繰り返し始めたのだ。

映画『タイタニック』上映時間ほどの長さのシュプレヒコールを終えると、憑きものが落ちたかのような表情を浮かべ、「ちなみに『東レパン・パシフィック・オープン・テニストーナメント』や『パンパシフィック水泳選手権』などの大会があるため、そちらと混同される方もいらっしゃるようです」「名前だけでも覚えて帰ってくださいね」と、芸人のような小気味良いテンポでコメント。

続けて「どちらも環太平洋地域で一番を狙う大会ですので、当社もその名に負けぬよう精進していきたいです」と、眩しい笑顔で今後の展望を語ってくれたのだ。

ちなみに、PPIHという名前の由来については「当社が、今後もグループ各社とともに新業態を開発し、多様で変化していく消費者のニーズに応えるという決意をこめ、また、日本のみならず環太平洋地域において小売業の有力な企業として発展していくという決意をこめて、新たなスタートを切るに相応しい企業のあり方を表す新しい名称を設定しました」と説明している。