アフターコロナのワークライフバランス　求められるテレワークの常態化

新型コロナウイルスの世界的流行も世界保健機関によって終了が宣言され、朝の通勤ラッシュが再び激しくなっている。

■再び混みだす通勤電車

電車に乗ると苛立つ人、それでもスマートフォンをいじっている人、嫌がらせのように押してくる人など様々な人種がいるが、それはコロナ以前の姿であり、アフターコロナの時代には決してふさわしくない。

当然、職種によってはそうはいかない人々が多くいるのは百も承知だが、テレワークで十分に補える職種の人は通勤しないという文化が定着するべきだろう。周辺でも、「テレワークで補えるのになんでもみくちゃにされて通勤しているんだろう」と自己嫌悪に陥る人々も見かける。

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■通勤例外による企業のメリット

最近、テレワーク基本にするメリットの方が大きいと感じる。まず、社員にとっては無駄な時間を省ける。東京や大阪では1時間の通勤など当たり前だが、当然殺人的な通勤ラッシュも少なくなく、そこで社員は我慢を余儀なくされる。

殺人ラッシュの電車内で仕事をしている人はほぼおらず、疲労だけが増え仕事の生産性も激減する。テレワークができる企業にとって、通勤によるメリットは少ない。

また、子育て世代の社員にとっては当然のことで、無駄な通勤時間を省けることで家事育児に有効活用できる。それだけでもモチベーション維持・向上に繋げられ、企業としてもメリットが大きい。

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■アフターコロナはテレワーク基本を徹底

一方、これは中小企業に多いだろうが、最近電車やバスの運賃がアップしたことから、社員の交通費は大きな出費となる。テレワークは基本、通勤例外にすることでコストを抑えることもできる。

そして、テレワーク基本を常態化できれば、そもそもオフィスを借りる必要性もなくなり、バカ高いオフィス賃料も抑えることができる。アフターコロナはもっともっとテレワーク基本を徹底する時代である。

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（取材・文／セレソン 田中）