「KIMONO」騒動も該当？ 炎上商法は有効なマーケティング策になると思うか聞くと…
炎上商法が成り立っていると言われる昨今。それって有効なマーケティング策？
■有効策と主張する人の意見は？
炎上商法は有効と考えているSさん（30代・男性）に意見を聞いた。
「日本人は表ではいい顔をしていますが、本当は人の不幸が大好き。そこを少し刺激し、炎上させたうえで目を向けさせるやり方は、有効なマーケティング策になると思う。
例えば芸能人のクロちゃんなどは、あえて炎上させるようなことをやって知名度を高め、売れっ子になった。売れるためにはまず知名度の向上が急務なので、炎上商法は手っ取り早い。不適切なことをするのはもちろんいけませんが、少し怒らせるようなPR方法はアリだと思う」
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■有効策ではないとの声も
一方「有効なマーケティング策にはならない」と話すのは、Mさん（50代・男性）だ。
「炎上すると企業や個人にマイナスイメージがついてしまい、一生咎められることになる。注目浴びることができても『あの企業は…』と思われてしまっては元も子もないし、得意先の企業からも嫌われる。
確かに炎上させれば知名度は上がるでしょうが、悪いイメージを払拭できない可能性が高い。長期的な目で見れば、地道に営業活動したほうが絶対に良いです」
炎上商法は諸刃の剣。キム・カーダシアン氏の件も、「絶対に買わない」と心に決めた人は少なくないはずだ。
敵を作っても構わない、何を言われても構わない…そう思えなければ、「炎上マーケティング」は成立しない。そのことを、肝に銘じておく必要があるだろう。
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（文／しらべぇ編集部・佐藤 俊治）
対象：全国10代～60代の男女1,755名（有効回答数）
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