天使もえ、稲森美優、月島さくらが「AV新法」改正求めビラ配布　収入ゼロになる女優も

■適正AVで大きな変化

2016年にデビューした緒川はるは、2017年にAV人権倫理機構が成立し、その審査を受けた作品が「適正AV」として認められるようになった前と後の業界を体験している。同機構は、出演強要問題に対する業界浄化のための自主的な努力として作られたもの。

メーカーからプロダクションへのギャラ総額提示、所属プロダクションとの契約、オムニバス作品を編集・販売する際の出演費支払いなど、適正AVで大きく変わったと語る。

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■撮影が飛んで収入減も

拙速な法案審議や当事者へのヒアリングが十分でないことなどが批判を集めたAV新法。メーカー専属女優として高い人気を誇る天使もえも、「すでに大きな影響が出ている」と懸念する。

メーカー専属の場合、出演本数は基本的に月1本だ。仮に関係者のコロナ感染や濃厚接触などが発覚した場合、新法では女優以外の男優であっても急遽代役を立てることができず（1ヶ月の期間が求められるため）、撮影が飛ぶことになる。

月1回しか撮影機会がない専属女優の場合、そのダメージは少なくない。