ジャニーズ社名変更、気になる新会社の実態　タレントには「デメリット」も…

10月2日、ジャニーズ事務所が会見を行い、新体制を発表する。「ジャニーズ」の社名変更、新会社設立と様々な情報が報じられている。

業界内では、「ジャニーズ」の名前が消えることの影響を指摘する声が…。

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■9月の会見後も混乱はおさまらず…

ジャニーズ事務所は9月7日に記者会見を行い、創業者・ジャニー喜多川氏による性加害があったことを認めた。会見以降、ジャニーズタレントを起用していた企業が相次いでCM起用見送りを表明し、タレントの仕事にも影響を及ぼしている。

10月2日の会見では、社名変更も含めた事務所としての今後の取り組みが主なテーマとなりそうだ。

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■「新会社」の実態は…

「新会社」はどのようなものになるのだろうか。ある芸能事務所関係者はこう推察する。

「従来のジャニーズ事務所は、ジャニー氏の性加害を受けた被害者の補償と救済に重点を置くようです。それとは別で、現在事務所に所属するタレントのマネージメントやプロデュースを担う会社を設立すると見られています。新しい会社には『ジャニーズ』の名前を使わず、再スタートを図るのではないでしょうか」（芸能事務所関係者）。

9月の会見以降、「ジャニーズ」の名を冠した事務所に所属するタレントは企業や世間から厳しい目で見られてきた。新会社でタレントが仕事をしやすい環境を整えようとしているのだろうか…。

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■「ジャニーズ」が消えるデメリット

ただ、新会社が「ジャニーズ」という名前と”訣別”することはデメリットも含んでいる。前出の芸能事務所関係者が続ける。

「『ジャニーズ』という社名は、1962年の創業以来続いており、世間に広く認知されています。例えば、唐沢寿明さんと聞いて、所属事務所の『研音』をすぐに思い浮かべる人はそう多くないと思います。ですが、木村拓哉さんの名前を聞けば、すぐに『ジャニーズ』を連想できます。ある種、タレントにとってブランドだったといえます。高い知名度を誇る名前を失えば、ジャニーズタレントの人気にも影響が出るかもしれません」（前出・芸能事務所関係者）。

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■「タレントが自分の会社を…」

とはいえ、社名変更となれば、ジャニーズ事務所にとって大きな「転換」になることは間違いない。前出の芸能事務所関係者は、「確定情報ではなく、噂の域を出ない話ではありますが…」と前置きしつつこう続ける。

「業界内では、TOKIOのようにタレント個人が自分の会社を立ち上げるのではないかと囁かれています。城島茂さん、国分太一さん、松岡昌宏さんの3人は『株式会社TOKIO』を設立し、2021年から同社に所属しています。ジャニーズ事務所の関連会社といえますが、今後こうした動きが進むかもしれません」（前出・芸能事務所関係者）。社名変更、新会社設立というタイミングで、「株式会社木村拓哉」「株式会社嵐」ができる可能性がある…ということだ。

10月2日、ジャニーズ事務所は会見で何を語るのだろうか──。

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（取材・文／Sirabee 編集部・斎藤聡人）